家庭用の井戸掘削(さく井)から農商工業用の深井戸、防災井戸に設備まで、井戸に関する事ならなんでも山西サク井設備へ!

実は温泉法では天然温泉という定義は存在しません。一般的には、「温泉」以外の源泉を加温、薬剤投入などを行ったものを人工温泉と称し、それに対して温泉法でいう「温泉」を天然温泉と称しているようです。
消費者を保護する為、「温泉」は必ず利用者が見られる所に「温泉分析書」が提示されていますので、一度ご覧になってみて下さい。また、一般社 団法人日本温泉協会が制定する「天然温泉表示看板」が掲げてあるかも、判断材料になると思い ます。

どこでも、とは言えません。日本の地下には非常に多くの帯水層があるのは事実ですが、掘削深 度や難易度が大幅に変わりますし、また、水温や成分も異なります。確かに1,000m、1,500mと掘り続ければまず間違いなく温泉は出ますが、それが予算や使用湯量、希望泉質を満たしているかは全くの別問題です。

ですが、一昔前、いわゆるバブル経済期以前では、温泉開発は博打のようなもの、と言われ、成功率は低いものとされていましたが、現在は、地下水脈があるかを探査する方法や、掘削技術が進化し、極めて高い成功率を収めています。

山西サク井設備では、膨大な地層データや豊富な実績を元に、しっかりとした事前探査を元に施工判断を行い、お客様のご希望にふさわしいご提案をさせていただきます。

ご希望の場所の地質などによって掘削深度も難度も大きく変わる為、申し訳ありませんが、一概にはお答えできません。一般的に、施設側の設備費を除くと、次のような費用が必要となります。

• 温泉が出るかどうかの事前調査費用
• 掘削許可の手続費用
• 掘削費用
• 揚湯設備(お湯を組み上げるポンプや揚湯管など)の費用
• 温泉利用許可の手続費用
• 付帯設備(タンクや濾過装置、薬剤注入設備など)の費用

山西サク井設備ではこれら手続・工事・設備の全てに対応しております。お客様の手を煩わせることなく、「温泉」をお届けします。

温泉開発の流れをご参照下さい。

一般に、ちゃんとした施工を行い、正しい利用量を守っていれば、まず枯渇する事はありません。
温泉開発の流れでご説明したように、水源などの環境に影響がないように自治体の審議会で揚湯設備や揚湯量が審議されます。

ただ、温泉の水源は枯れなくとも、温泉井戸や揚湯設備などは経年劣化などで傷んでいきます。末永く温泉井戸を利用するには、普段の管理や定期的なメンテナンスが不可欠です。特に温泉成分が多く含まれている良質な温泉ほど、俗に湯の花などと呼ばれる堆積物などで井戸や配管が狭窄していきます。

山西サク井設備では、普段の湯量や消毒用塩素などの管理、配管の狭窄を防ぐスケール防止剤の販売から、井戸のカメラ調査、浚渫工事まで、全てのメンテナンス業務に対応しております。他社施工の温泉井戸でもぜひご相談下さい。

意外に思われるかもしれませんが、井戸は地震の影響をほとんど受けません。井戸の外周を護っているケーシングパイプは、断層の真上でもない限り、地層の揺れと一緒に動くため、応力を受けないからです。東日本大震災においても、東北6県では261の井戸を調査した結果、構造上の被害を受けて使用不能となった井戸はわずか1.2%でした(全国さく井協会調べ)。

もちろん、ポンプなどの揚湯設備や付加設備が破損する事はありますし、停電になると自噴しない井戸の場合使用できなくはなりますが、比較的短 時間で復旧出来るといえます。事実、先の大阪府北部地震でも、多くの温浴施設が短期間で復 旧、近隣の方へ無料開放を行うなど、被災者の救いと なりました。山西サク井設備も災害直後よりお客様の所へ赴き、復旧活動に尽力致しました。

櫓・掘削機、ポンプ、沈殿タンク類、パイプラックなどを設置します。また、作業用車両の出入り・駐車スペースも必要ですし、工事に必要な水源と排水先、電源も必要となります。

一概には言えませんが、櫓周辺は20メートル四方、その他付随設備・作業スペースを含めて50メートル四方は必要です。また櫓上部は掘削深度にもよりますが30メートル程度必要となります。

工法や地層の状態にも大きく左右されますが、一般的なロータリー工法の場合、最近は技術の革新によって非常に騒音が小さくなりました。また、掘削機に衝撃を緩和させるショックアブソーバーをつけるなど、必要に応じてさらなる消音化を行うことも可能です。

ですが、やはりそれなりの音はしますので、工事前に地元にお住まいの方々への説明、ご理解をいただくことがとても大切です。山西サク井設備では、事前の説明会から工事中のご案内、また万一苦情等を頂いた場合の応対なども柔軟に対応致します。

温泉開発の流れでご説明しました温泉井戸そのものの開発だけでなく、一般に開放する温浴施設でしたら公衆浴場法などに、また、ホテルや旅館の温浴施設でしたら旅館業法などに従う必要があります。

山西サク井設備ではどのような温浴施設であっても、専任の担当者を設け、営業開始のその日までしっかりとサポートさせていただきます。